「今の会社に残るか迷っている」「話を聞いてほしいけれど、求人への応募はまだ考えていない」。そんなときは、相談のみを希望していることを、申し込みの段階で伝えてみましょう。ただし、すべての転職エージェントが同じ条件で相談を受け付けているわけではありません。対象者、相談内容、登録の必要性、料金や利用規約を確認することが出発点です。
相談の目的は、その場で転職を決めることだけではありません。何に迷い、何を確かめれば判断できるのかを整理する機会として考えてみてください。
「キャリア相談」と「職業紹介」は目的が違う
厚生労働省が説明するキャリアコンサルティングは、仕事の選び方、職業生活の設計、能力の開発・向上について相談を受け、助言などを行う支援です。一方、職業紹介は、求人企業と求職者の申し込みを受け、両者の雇用関係が成立するよう間を取り持つことを指します。厚生労働省:キャリアコンサルティングについて、職業紹介の定義
同じ窓口で両方を扱う場合でも、「働き方を整理したい」と「求人を紹介してほしい」は分けて伝えると、面談の方向を合わせやすくなります。名称だけで支援内容を判断せず、今回はどこまで進めるのかを確認しましょう。
たとえば「今日は今の仕事を続ける場合も含めて相談したいです。求人紹介や応募は、相談後に考えたいです」と伝えます。相談のみでは対応できない場合は、その理由や利用できる別の窓口を聞いてから判断できます。
希望条件は「決まっていること」と「迷っていること」に分ける
希望を完璧に固めてから申し込む必要はありません。ただ、「良い仕事があれば」という言葉だけでは、何を大切にしたいのかが伝わりにくくなります。条件と、その理由を短く書いておきましょう。
以下は希望を伝えるための仮の整理例です。特定の求人や実際の相談者の事例ではありません。
| 分類 | 希望・迷いの仮例 | 面談で確かめたいこと |
|---|---|---|
| 必須 | 家庭の都合で転居はできない | 通勤可能な範囲で選択肢があるか |
| 相談したい | 今の経験を活かしつつ仕事内容を変えたい | 活かせる経験と新たに必要な力 |
| まだ未定 | 年収と働き方のどちらを優先するか迷う | 条件を比較するときの考え方 |
| 今回は進めない | 求人紹介・企業への応募 | 紹介を希望する段階で改めて連絡できるか |
「必須」と「できれば」を分けておくと、担当者の提案と自分の希望のずれに気づきやすくなります。未定の欄も、相談したい内容としてそのまま持ち込めます。
整理の補助には、厚生労働省の「マイジョブ・カード」も使えます。在職者向けの案内では、仕事の経験や能力を振り返り、価値観や強み・弱み、これからのキャリアを整理する様式が紹介されています。すべてを完成させる前に、気になる項目をメモする使い方でも構いません。マイジョブ・カード:在職者の方へ
相談で伝える情報と、企業へ共有する情報を分けて確認する
まずは現在の職種、担当業務、困っていること、変えたい条件を整理します。勤務先の顧客情報、未公開の数字、社内資料まで持ち込む必要はありません。説明しにくい事情は、どの情報が必要なのか、会社名などを伏せて話せる段階があるのかを窓口に確認しましょう。
大切なのは、「担当者に相談すること」と「企業に情報を届けること」の違いです。登録時には、プライバシーポリシーや同意事項を読み、情報の利用目的、提供先、提供する項目、確認の手順を確かめます。
厚生労働省の指針では、個人情報の収集・保管・使用の目的を具体的に示すことや、同意を求める事項をできる限り具体的に明示することなどが定められています。分からない項目を残したまま同意せず、窓口に説明を求めましょう。厚生労働省:職業紹介事業者等の指針「第五 求職者等の個人情報の取扱い」
求人紹介を希望しないときの質問チェックリスト
相談前、または面談の冒頭で、次を確認しておくと安心です。
- 今回は相談だけでも利用できますか。登録や書類提出は必要ですか。
- 相談料や、別料金のサービスはありますか。
- 求人の案内を受けるかどうかは、相談後に決められますか。
- 応募や企業への情報提供は、どの段階で、どのように確認されますか。
- 連絡方法・時間帯を指定できますか。案内を止めたいときはどうすればよいですか。
紹介できる求人や支援範囲は、職種・条件・時期・事業者によって異なります。相談できることと、希望どおりの求人を紹介してもらえることは同じではありません。
面談の最後に「次にすること」を一つ決める
相談後すぐに応募や退職を決める必要はありません。「現職で仕事内容を調整できるか考える」「希望条件の優先順位を見直す」「求人紹介を希望するか、後日連絡する」など、次の一歩を選びましょう。
面談の最後に、「今日分かったこと」「まだ判断できないこと」「次回までに自分が確認すること」を分けておくと、相談を受けた意味が残ります。退職を急ぐのではなく、自分の判断に必要な情報を少しずつ増やすことが大切です。
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